業務用加湿器の加湿量の目安 │ ㎡・天井高・換気回数から必要台数を計算

なぜ、畳数表記で加湿器を選ぶとオフィスでは失敗することがあるのでしょうか。その仕組みと、職場環境ならではの構造的な違いについて解説します。

「加湿能力（mL/h）」とは、1時間あたりに空気中へ放出される水分量のことです。例えば、「加湿能力1,500mL/h」とあれば、1時間に1.5Lの水を空気中に放出できることを意味します。

そして「畳数」は、一般社団法人日本電機工業会（※1）の規格「JEM 1426」に基づき、「室温20℃・湿度30％時に、1時間あたりで放出できる水分量＝加湿能力」をもとに決められています。

表に「一戸建住宅（プレハブ洋室/木造和室）」とあることから、天井高2.4mの一般住宅における目安であることがわかります。

※1：一般社団法人 日本電機工業会　加湿器とは？

オフィスの広さに合った畳数を選んでも、空間が潤わない主な原因は、以下の4つが挙げられます。

このように、オフィスは空間容積が大きいことに加え、水分の逃げ場が多く、乾燥しやすい要因が重複しています。一般住宅を基準とした畳数表記だけで加湿器を選ぶと、加湿能力不足に陥ることがあります。

オフィスにおける目標湿度は、「40～60％」です。

なぜなら、事務所衛生基準規則（※2）では「相対湿度は40％以上70％以下」、令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A（※3）では「適切な湿度（50～60％）を保つことも効果的」と示されているためです。

※2：厚生労働省 事務所衛生基準規則（第5条）
※3：厚生労働省 令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A「Q14」

ただし、湿度が70％を超えるとカビやダニが繁殖しやすくなるおそれがあります。そのため、実務的な管理目標として「50～60％」の維持が推奨されています。

以上より、次章で紹介する必要加湿量・台数の計算では「湿度50％」、「室温20℃（※4）」を条件として算出することとします。

※4：環境省 ウォームビズ

オフィスに加湿器を設置する際は、「広さ」のほか、「天井高」「換気回数」も考慮しなければなりません。必要な加湿量と台数の算出はエイトレントが無料で行っていますが、ここではその提案がどのような考え方で決まるのか、また概算の目安をつかむための手順を紹介します。

まずは、加湿器を設置する空間の「容積（㎥）」を算出します。

その前に、部屋の広さを「畳数」や「坪数」で示している場合は、それらを面積（㎡）に換算する必要があります。なお、畳数の換算については、建築の基本寸法として現在一般的に使われている「中京間」を採用します。

• 1畳＝約1.65㎡（中京間）
• 1坪＝約3.3㎡

では、以下の計算式より「容積（㎥）」を求めましょう。

容積（㎥）＝床面積（㎡）×天井高（m）

【例】
執務室の床面積200㎡・天井高2.7mの場合
540㎥＝200㎡×2.7m

次に、必要な加湿量（mL/h）を考えます。必要な加湿量は、部屋の空気の量（容積）と、外気との入れ替わりの多さ（換気回数）で決まります。暖房で温めた乾いた空気を目標の湿度まで上げるには、空気1㎥あたり数gの水が必要で、換気で出ていくぶんを補い続けなければなりません。

目安としては「容積（㎥）×換気回数（回/h）×必要水分量（g/㎥）×安全率1.2」で求められます。詳しくは、記事末尾の「補足：必要加湿量の計算の考え方」にまとめています。

【例】
執務室（床面積200㎡・天井高2.7m）を室温20℃・湿度50％で維持したい場合

• 換気が少なめ（換気回数1回/h）：約2,300mL/h
• 人の出入りが多く換気が多め（換気回数2回/h）：約4,500mL/h

必要加湿量がわかれば、台数は「必要加湿量÷1台の加湿能力」で決まります。計算が煩わしい場合は、後述の「【早見表】広さ・天井高・用途で見る推奨クラスと台数」をご参考ください。自社の条件に近い項目から目安を把握できます。

【例】
執務室（床面積200㎡・天井高2.7m）を室温20℃・湿度50％で維持したい場合

• 換気回数1回/h：2,400mL/hの加湿器を1台
• 換気回数2回/h：2,400mL/hの加湿器を2台

ただし、部屋がパーテーションなどで区切られている場合は、空気の循環が遮られるため、上記の台数で全体を加湿するのは困難です。部屋ごとに個別で加湿器を導入する必要があります。

また、算出された必要加湿量を補える機器を選ぶよりも、「加湿能力が1クラス上の機器」を選定することをおすすめします。その理由については後述します。

正確な台数は、床面積と天井高をお伝えいただくだけで無料で算出します。建物の構造が複雑な場合や、計算に不安がある場合はお気軽にご相談ください。

加湿器に関するよくあるご質問として「オフィスにいる社員の人数はどう考えたらいいか？」があります。

結論からお伝えすると、在室人数が多いほど必要換気量が増えるため、結果として必要加湿量も増加します。厚生労働省は、建築物衛生法の基準を満たす換気量の目安として「1人あたり毎時30㎥」を示しています（※5）。

※5：厚生労働省 冬場における「換気の悪い密閉空間」を改善するための換気について

前述の例題では、換気回数1回・2回で計算しましたが、在室人数が多いオフィスほど換気量が増えるため、早見表では換気が多いほうを目安にするといいでしょう。

過去にエイトレントでも、オフィスのフロア面積だけでなく、常駐従業員約50名という規模に合わせた機器選定・台数設計を行った事例があります。

オフィスの乾燥対策として家庭用加湿器や小型加湿器を設置したものの、適正な湿度にならないというケースは少なくありません。それは、空間の規模に対して機器のスペックがマッチしていないためです。具体的に、家庭用と業務用を比較してみましょう。

前述したとおり、200㎡の執務室を適正湿度（50％）に保つためには「2,300～4,500mL/h」の加湿量が必要です。

この空間を加湿するために、家庭用（300～500mL/h）と業務用（2,400mL/h）を使用した場合、以下のような差があります。

エイトレントでは、実務上の管理負担を考慮し、空間容積に見合った加湿能力を持った業務用を提案したケースもあります。

加湿器を選ぶ際に見落とされがちなのが、「立ち上げに必要な加湿能力」です。

夜間や休日の間、加湿器が停止しているオフィスは、空気中の水分量も大きく低下しています。そこへセントラル空調により強力に部屋が暖められると、室温上昇とともにさらに湿度は低下します。

この乾燥しきった状態から目標湿度（50％）まで引き上げるには、「目標湿度を維持するための加湿量」以上の加湿能力が求められます。

そこで、おすすめなのが「加湿能力が1クラス上の機器」を選定することです。

加湿能力に余裕があれば、始業前に「強」運転でスピーディーに目標湿度まで引き上げられ、従業員が出社する時間には適正湿度に到達できるためです。

さらに、適正湿度に達した後は、自動でヒーターを切り、送風のみに切り替わるため、電気代を節約できます。

A社のオフィスは、生鮮品の保管庫に隣接していたため、非常に乾燥しやすい環境でした。そこで、A社が所有していた加湿器を設置しましたが、湿度がなかなか上がらない状態でした。

A社がこれまで使用していた加湿器よりもさらに加湿能力が高い業務用をご提案したところ、室内の乾燥が緩和されました。

B社では、取り扱っている商品の品質管理と従業員の健康管理のため、加湿器を導入したいと考えていました。しかし、工場内が非常に広く、どのような機器を入れても効果は出ないだろうと諦めていました。

工場の広さに合わせて、業務用加湿器を5台で分担する形でご提案しました。工場内を隅々まで加湿でき、Ｂ社の課題を解決できました。

業務用加湿器には、加湿能力の異なるさまざまなクラスがあります。ここでは、エイトレントで取り扱う代表的な業務用加湿器3クラスを比較し、それぞれの特徴について解説します。

エイトレントでは、主に「～42畳」「～50畳」「～67畳」の3クラスを用意しています。それぞれの基本スペックと適した空間は以下のとおりです。

※稼働時間は、室温20℃・湿度30％の場合

エイトレントでは、「どなたでも安心して使えること」を法人向け業務用加湿器における最重要選定基準としています。そのため、上記の加湿器はすべて「ハイブリット式（気化式×温風）」を採用しています。

また、トリプル抗菌機能（抗菌トレイ・抗菌気化フィルター・抗菌エアフィルター」により、水を加熱しなくても雑菌やカビが繁殖しにくく、衛生的に利用できます。

用途ごとの典型的な広さ・天井高・換気の特徴から、推奨クラスと目安台数をまとめました。「必要な加湿量と台数はこう決まる」で確認した自社の条件と照らし合わせてご活用ください。

※目安台数は、室温20℃・湿度30％→50％・～67畳クラス（2,400mL/h）換算で算出しています。部屋が仕切られている場合は、部屋ごとに～42畳・～50畳クラスを組み合わせてください。

オフィスと一言にいっても、仕切りのないワンフロアもあれば、執務室・会議室・研修室など用途や広さが異なる部屋で構成されているものもあります。それぞれの部屋に合わせた加湿器を導入することで、ムダとムラのない湿度管理が実現します。ここでは、その事例を紹介します。

オフィスに適切な加湿能力と台数を割り出しても、設置場所を誤ると効果を発揮できません。ここでは、機器の性能を最大限に引き出すための「正しい配置」と「運用ルーティン」、そして初期投資やオフシーズンの管理負担を抑える導入方法について解説します。

加湿器を設置する際は、室内の気流循環と機器周辺への影響を考慮しましょう。また、複数台を設置するときは、1箇所にまとめて置くのではなく、対角線上などに分散して配置することで、フロア全体の湿度ムラを軽減できます。

具体的には、部屋の中央寄りまたは壁付けに置き、床より少し高い位置から気流に乗せると水分が全体に広がりやすくなります。窓際（結露の原因）、エアコンの吹出口の下、複合機やサーバーなど電子機器の近く（故障の原因）は避けてください。湿度計は、人が過ごす高さ、加湿器の吹出口から離れた場所に設置します。

オフィスの加湿は、時間帯に応じた運転モードの切り替えと、定期的な給水・清掃をルール化しましょう。そうすることで、衛生的に安定した湿度環境を保てます。

1．始業前：給水タンクをチェックする

• 給水は必ず水道水を利用する
• 次亜塩素酸を入れていない

2．日中：湿度をチェックする

• 適正湿度（50～60％）になっている
• 給水タンクに水が入っている

3．退社時：電源オフと給水タンクの水抜き

• 加湿器の電源をオフにした
• 給水タンクの水を抜いた

必要加湿量や台数はあくまで目安で、その日の天候や外気温、空調の強さによって実際の湿度は日々変わります。

そのため、室内の湿度計を確認しながら、加湿能力や台数を柔軟に調整できる導入方法が現実的です。

そのように機器を試しながら選べるのが「レンタル」です。

レンタルなら、思ったように湿度が上がらない場合でも、クラスアップや増設などの変更が可能です。

さらに、レンタルは購入に比べて以下のようなメリットもあります。

• シーズンが終われば返却するだけ。保管スペースを確保しなくていい
• 月額7,000円～（業務用加湿器 ～42畳）
• 月額料を経費として処理できるケースが多い

ご相談からシーズン終了後の回収までの流れは以下のとおりです。

また、ご相談時に以下の情報をお伝えください。御社に最適なプランをスムーズにご案内できます。

• オフィスの床面積
• 天井の高さ
• フロア内の在室人数
• 換気設備の種類（全熱交換型の有無）・窓の開閉による換気の頻度
• 暖房の種類（個別空調、セントラル空調など）
• 用途（執務室、会議室、倉庫、店舗など）
• 利用したい期間

「床面積」と「天井高」がわかるだけでも概算できます。まずはお気軽に無料相談窓口へお問い合わせください。

本文で紹介した目安は、次の簡易式で求めています。業務用加湿器メーカーが用いる厳密な計算（換気量×空気密度×絶対湿度差）を、電卓で扱えるよう簡略化したものです。

必要加湿量（mL/h）≒容積（㎥）×換気回数（回/h）×必要水分量（g/㎥）×安全率1.2

• 容積は、「床面積（㎡）×天井高（m）」です。
• 換気回数は、1時間に部屋の空気が外気と入れ替わる回数で、ビルの機械換気と窓開けの合計を指します。目安は、密閉気味の部屋で0.5回、一般的なオフィスで1～2回、出入りの多い店舗・施設で2～3回、工場で2～4回です。全熱交換型の換気設備（排気する際に湿度も回収するタイプ）を設置している場合は、目安よりも少なく、排気ファンのみの場合は多くなります。
• 必要水分量は、空気1㎥を湿度30％から50％に上げるのに必要な水の量です。室温20℃の飽和水蒸気量は約17.3g/㎥（※6）で、その20％分の約3.5g/㎥が目安になります。（室温22℃で約3.9g/㎥、24℃で約4.4g/㎥）
• 安全率は、暖房による室温上昇や壁・書類の吸湿で、計算より多く必要になる分を見込んで2割を上乗せするための係数です。外気が特に乾燥する真冬日は、これよりも多く必要になることがあります。
• 水は、1g≒1mLのため、計算結果の数値がそのまま必要加湿量（mL/h）になります。

【例】床面積200㎡・天井高2.7mの執務室（容積540㎥）の室温が20℃の場合

＜空間の必要加湿量＞
換気回数1回/h：540㎥×1回/h×3.5g/㎥×1.2≒2,268mL/h → 約2,300mL/h
換気回数2回/h：540㎥×2回/h×3.5g/㎥×1.2≒4,536mL/h → 約4,500mL/h

＜必要台数＞
台数の目安は、必要加湿量÷1台の加湿能力（2,400mL/h）で、端数は切り上げるので
換気回数1回/h：1台
換気回数2回/h：2台

※6：理科年表オフィシャルサイト 相対湿度の月別平年値

「～67畳」など、加湿器の製品カタログに記載されている畳数のとおりです。しかし、これは天井高2.4m・換気回数の少ない「一般住宅」を基準としています。

オフィスは天井が高く、外気を取り入れる換気設備が常に稼働しているため、住宅基準の畳数よりもカバーできる広さが小さくなります。

天井の高い工場の場合も、基本「容積（㎥）×換気回数（回/h）×必要水分量（g/㎥）×安全率1.2」で必要加湿量（mL/h）を割り出します。ただし、以下の2点に注意が必要です。

１．天井高が4～5m以上の場合

天井付近にまで加湿する必要がない場合は、天井高ではなく「作業域の高さ」で容積を計算します。

２．換気・排気設備の確認

大型の換気扇や排気装置が稼働している工場は、オフィスよりも換気回数が高くなります。換気・排気設備の仕様を確認し、排気量に見合った水分量を補う必要があります。

はい、大きく影響します。

建築物衛生法の基準を満たす換気量の目安として「1人あたり毎時30㎥」を示しています。そのため、オフィスの在室人数が多いほど換気量が増え、結果、より大きな加湿量が必要になります。

エイトレントで取り扱っている業務用加湿器は、目標湿度に達すると自動でヒーターを切り、送風のみに切り替わります。。

この機能により、部屋が過度に加湿されることはありませんので、安心してお使いいただけます。

当社の無料相談窓口へご連絡ください。

その際に、オフィスの図面やレイアウト図に加え、わかる範囲で構いませんので、以下の情報もお伝えください。

• オフィスの床面積
• 天井の高さ
• フロア内の在室人数
• 換気設備の種類（全熱交換型の有無）・窓の開閉による換気の頻度
• 暖房の種類（個別空調、セントラル空調など）
• 用途（執務室、会議室、倉庫、店舗など）

当社の専門スタッフが適切な加湿能力を算出します。

加湿器の「畳数表記」は、一般住宅を想定した目安です。そのため、オフィスの広さに応じた畳数の機種を設置しても十分に加湿できないことがあります。また、家庭用を複数台導入すると、1日に何度も給水が必要で、運用の手間が増えてしまいます。

重要なのは、オフィスに加湿器を導入する際は、畳数で選ぶのではなく、部屋の容積や換気回数などを考慮することです。

ただし、容積などを用いて割り出した必要加湿量や台数も目安であるため、環境によって実際の湿度に差が出ることがあります。

そこでおすすめなのが「レンタル」です。一旦導入した加湿器の加湿能力や台数がマッチしなくても、クラス変更などで柔軟に調整できるためです。

自社に最適な機種や台数にお悩みの際は、ぜひお気軽にご相談ください。