インフルエンザと湿度の関係 │ 職場の感染症対策で保つべき適正湿度とは

「湿度50～60％」が目安とされる背景には、ウイルスの生存特性や人体の防御機能といった明確な根拠があります。その根拠となる理由について解説します。

室内の空気が乾燥していると、せきやくしゃみ、会話によって放出された飛沫の水分が蒸発します。水分を失って軽くなった飛沫は、空気中を長時間漂い続け、気流に乗って遠くまで拡散しやすくなります。

さらに、ウイルスは温度と湿度で生存率が異なることが報告されています。それを示したのが、イギリスの研究者・G.J.ハーパー（※1）による実験でした。

温度7～8℃・湿度23～25％の環境下でインフルエンザウイルスを噴霧したところ、6時間後のウイルス生存率は63％でした。しかし、湿度を51％に上げると42％に減少しました。

また、オフィスの環境に近い温度20.5～24.0℃の場合、湿度を50～51％にすると4.2％という結果にもなりました。

以上により、室内の湿度を50～60％に保つ環境づくりは、飛沫の飛散やウイルスの活動を抑えやすくする目安とされています。

※1：G.J. Harper (1961) Airborne micro-organisms: survival tests with four viruses, 479–486.

オフィス空間が乾燥すると、喉や鼻の粘膜の防御機能が低下します。その結果、オフィス内で「喉の痛み」「鼻のムズムズ」といった不快感を訴える従業員が増加し、業務の進行に影響を及ぼすことがあります。

実際に、オフィス内の湿度低下による従業員の体調不良への対策として、当社にご相談いただいた事例もあります。

感染症対策と労働環境の観点から、室内における湿度の基準が以下のとおり定められています。

湿度が70％を超えると、結露によるカビや、ダニが繁殖しやすくなり、衛生環境の悪化を招くおそれがあります。これらの繁殖を抑え、かつウイルスの活動を抑えるために、実務上の数値目標は40～60％が目安とされています。

※2：厚生労働省「令和8年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A
※3：事務所衛生基準規則 第2章 事務室の環境管理（第5条3）

職場や施設の湿度管理は、従業員やゲストへの感染症対策となるだけでなく、感染症の流行による業務停止の回避など、経営上の観点からも優先度の高い課題です。ここでは、その具体的な理由について解説します。

少人数で運営している職場や、短い工期で進行している現場では、感染症による1人の欠勤が納期の遅れ、ひいては売上の減少につながることがあります。

例えば、工期が限られているため、作業員に欠員が出ないよう、ウイルス感染対策として加湿器を導入したケースがありました。

このように、職場の湿度管理は「福利厚生」や「快適さの追求」だけにとどまらず、事業を滞りなく進めるための「事業継続計画（BCP）」の一環でもあるのです。

不特定多数の人々が多く集まったり、頻繁に出入りしたりする環境ほど、その場所を安心して訪れてもらうためには、感染リスクへのより一層な配慮が必要です。実際、さまざまな現場で加湿器を使った湿度管理が行われています。

それぞれの現場でどのような機種を選んだかは、後半の「【事例】介護施設・フィットネスジム・建設現場での導入例」で紹介します。

空気には、温度が上がると抱え込める水分量が増える性質があります。しかし、暖房をつけて温度だけ上げても、空気中の水分量は変わりません。むしろ温度の上昇によって抱え込める水分の総量だけが増えて、「湿度が低下＝乾燥状態」になります。

オフィスや施設はセントラル空調により一括管理されているケースが多く、個別で温度を調整することは困難です。加えて、換気システムにより絶えまなく乾燥した外気も取り込まれます。何かしらの対策を行わない状態では、オフィスや施設の湿度が20～30％台まで低下することも珍しくありません。

まずは、オフィス・施設内に湿度計を設置し、自社の環境が実際にどの程度乾燥しているか「現状を正確に把握すること」から始めましょう。

「乾燥対策をしても湿度50～60％を維持するのが難しい」と感じたことはないでしょうか？その理由は、家庭と職場における「空間の条件」が異なるためです。ここでは、職場で適正湿度を維持し続けるのが困難な4つの要因と、職場特有の運用上の課題について解説します。

自宅では十分に効果を発揮していた加湿器であっても、職場では同じように湿度が上がらないケースが多々あります。これは加湿器自体の性能不足というより、家庭と職場における空間の諸条件が大きく異なっていることが理由です。

家庭と職場の環境条件の違いは、以下の4点に整理できます。

このように、職場は「乾いた空気が大量に入り、暖房でさらに乾燥し、水蒸気の発生源がほぼ皆無」という条件下にあります。そのため、家庭で使用していた加湿器では十分な湿度を保つことができません。

「ひとまず、デスクごと、部屋ごとに小型加湿器を複数台置いてみよう」と考える方が少なくありません。その場合、環境条件と加湿能力が合えば、小型加湿器も有効に機能します。

しかし、一定の広さがあるオフィスに小型加湿器を複数台配置すると、以下のような実務上の落とし穴に直面しがちです。

小型加湿器はタンク容量が小さいため、1日に複数回の給水が必要になります。台数が増えるほど、その負担は大きくなり、通常業務に影響をきたす可能性があります。

設置台数分のタンク洗浄が追いつかず、カビや雑菌の飛散を避けるため、徐々に稼働率が落ちてしまうケースがあります。

小型加湿器はデスク周辺を潤しても、強力な暖房と換気で加湿能力が追いつかないケースが少なくありません。空間全体は依然として湿度40％に届かないという結果になる場合があります。

オフィスに加湿器を設置する際、加湿能力と同様に考慮しなければならないのが、「衛生面」です。

タンク内に数日間水を入れたまま放置したり、フィルターの清掃を怠ったりすると、内部にカビや雑菌が繁殖します。これらがミストとともに室内に飛散すると、健康被害を引き起こす危険性があります。

オフィスに設置する加湿器を選ぶときは、「給水・メンテナンスがしやすく衛生性を保ちやすい機種」を選ぶこと、そして「誰が・いつ給水・清掃を行うか」という日々の管理体制もセットで検討することが重要です。

職場の乾燥対策には、環境条件に合致した「業務用加湿器」の導入が有効です。しかし、ただ大型の機器を導入すればよいわけではありません。適切な機器を選ぶためには、「加湿能力」「衛生性・安全性」「運用負荷」の3つのポイントを押さえる必要があります。

職場の感染対策として、湿度50～60％を維持するには、空間の広さや換気量などに見合った「加湿能力（1時間あたりに空気中へ放出できる水分量／mL/h）」を備えた機器を選びましょう。

以下に、機器ごとの加湿能力と適用範囲の違いをまとめました。

ただし、人の出入りが多くドアの開閉頻度が高い・換気設備が常時稼働しているオフィスは、乾燥した外気が絶えず入り込みます。そのような環境の場合は、「実際の広さよりもひと回り大きい適用畳数の機種」を選ぶことで、目標湿度を保ちやすいでしょう。

過去に、オフィスのレイアウトや空調機器の空気孔の位置などに合わせて加湿能力が異なる機種を組み合わせて提案させていただきました。結果、フロア全体の加湿ムラを解消することができました。

不特定多数の人々が過ごすオフィスに業務用加湿器を設置する際は、十分な加湿能力はもちろんのこと、「安全で衛生的」であることが重要です。

そこで、エイトレントが取り扱う業務用加湿器は、「ハイブリッド式（気化式×温風）」を採用しています。

その理由は、主に以下の3点にあります。

ハイブリッド式は、吹出口が熱くなったり、高温のスチームが吹き出したりすることがありません。人が頻繁に行き交う動線付近に加湿器を設置しても、やけどの心配が少ないと言えます。

ハイブリッド式は、水を含んだフィルターに温風を当て、微細な水蒸気を放出して空間を潤します。そのため、吹出口の周辺や床が濡れる心配がありません。デスク上の書類やパソコンなどの精密機器の近くに設置しても安心して使用できます。

エイトレントが取り扱うハイブリッド式は、「抗菌トレイ」「抗菌気化フィルター」「抗菌エアフィルター」を備えているため、カビや雑菌の繁殖を抑えやすいのが特徴です。スチーム式のように水を加熱しなくても、クリーンさを保つことができます。

どんなに加湿能力が高く、安全で衛生的な加湿器であっても、日々の運用に手間がかかると、従業員の負担となり継続的な稼働が難しくなります。エイトレントが取り扱うハイブリッド式には、現場の手間を増やさないための設計が施されています。

12Lのタンクを搭載しています。6Lタンクが2つに分かれているため、腕力に自信がない方でも持ち運びやすく、給水作業をスムーズに行えます。

ハイブリッド式は、標準モードで約5～8時間、静音／ECOモードなら約7～10時間の連続運転が可能です（室温20℃・湿度30％の場合）。業務時間中に何度も給水作業を行う必要はありません。

静音運転時の最小稼働音はわずか15～17dBと、木の葉が触れ合う音よりも静かです。通話中や会議の場でも稼働音が気になるということがありません。

ハイブリッド式は吸気口がサイドにあるため、壁際にぴったりと設置できます。そのため、オフィス内に置いても歩行の妨げになりにくく、すっきりとレイアウトできます。

職場の加湿器運用をスムーズに行うための「加湿器・湿度管理 簡易チェックリスト」と「デイリー記録表」を作成しました。ぜひご活用ください。

感染症リスクが高い利用者が集まる広い空間をしっかり加湿するため、広さに応じた機種を15台提案しました。

それらをエントランス、機能訓練ルーム、談話室、事務室など、人が集まる場所に分散配置しました。吹出口の向きに配慮して設置したため、利用者に直接風が当たることもなく、空気の加湿と循環を実現。冬の感染症対策に大いに活躍しているとの声をいただきました。

ジム内にはさまざまなフィットネスマシンを置いています。利用者の動線を妨げないためにも、1台で広範囲を素早く加湿できる機種を導入したいとのリクエストがありました。

そこで、広い空間向けの機種を1台採用。十分な湿度を実感いただいています。

建設現場の仮設事務所は、冬になると空気の乾燥に加え、砂埃で喉の不調を訴える従業員が多数いました。特に空気の乾燥は、喉などの粘膜の防御機能が低下するため、仮設事務所内の各部屋をムラなく加湿したいとのことでした。

それぞれの部屋の広さに応じた機種の選定と設置台数を提案したところ、広いデスクフロアには業務用の大型機、コンパクトな所長室などには家庭用を選定いただきました。

乾燥対策が必要なのは、一般的なオフィスだけではありません。人の出入りが多い商業施設、厳格な衛生管理が求められる介護施設、外気の影響を直接受ける建設現場など、業種やシーンによって湿度管理のポイントは異なります。

それぞれの業種・シーンに応じた湿度管理のポイントおよび注意点は以下のとおりです。

加湿器の稼働が本格化するのは、インフルエンザなどの流行期にあたる「12月～翌年2月」の約3～4か月です。しかし、加湿器を購入して自社保有すると、オフシーズンは「保管スペースの確保」と「フィルター交換などのメンテナンス」が必要です。さらに、来シーズンに向けて台数や機種を見直すとなったら、コスト的にも大きな負担となります。

そこで有効なのが「レンタル」という選択肢です。

レンタルには以下のメリットがあります。

• 月額5,950円～
• 料金に「保守費用」が含まれている
• レンタル料は経費として処理できるケースが多い

まずは今冬の1シーズンだけ「レンタル」で試してみてはいかがでしょうか。

また、レンタル期間は1日単位で調整できるため、工事期間時の拠点である仮設事務所や、期間限定の特設会場への導入にも最適です。

必要なものを、必要なときだけ使える「レンタル」をぜひご検討ください。

ご相談からシーズン終了後の回収までの流れは以下のとおりです。

また、ご相談時に以下の情報もお教えください。御社の環境に最適なプランをスムーズにご案内できます。

• 施設の種類
• 部屋の数
• 各部屋の広さ
• 天井の高さ
• 職場内に常駐している従業員の人数
• 加湿器の使用期間

加湿器を設置するだけで、感染症を防ぐことはできません。

厚生労働省「令和８年度冬季 急性呼吸器感染症（ARI）総合対策に関するQ&A」の「Q14 急性呼吸器感染症にかからないためにはどうすればよいですか？」の回答では、感染症予防対策の基本は、「外出後の手洗い等」「十分な休養とバランスのとれた栄養摂取」「人混みや繁華街への外出を控える」「室内ではこまめに換気する」、そして加湿器などを使った「適度な湿度の保持」も有効とされています。

職場の管理目標としては、実務上「40～60％」、特にインフルエンザ等の感染症対策を強化する期間は「50～60％」を目安とすることをおすすめします。

正確な湿度を測定するには、湿度計を「床から1～1.5mの高さ」かつ「フロアの中央付近」に設置するのが基本です。

設置数については、壁などで仕切られた部屋（会議室、休憩室など）ごとに最低でも1台。見通しのよい大フロアであれば、広さに応じて中央付近、外気や暖房の影響を受けにくいエリアに複数台配置するのが理想です。

ただし、以下の場所は誤測定の原因となるため避けましょう。

• 床に近い場所：冷気が溜まりやすく、湿度が高く表示されやすい
• 窓際：外気の影響を受けやすく、結露や冷気で正確な湿度を測れない
• 加湿器の近く：水蒸気やミストが直接当たるため、室内の湿度を反映できない
• エアコンの風が直接当たる場所：温風により局所的に極端な乾燥状態を示す

室内の湿度が70％を超えると、窓サッシや壁面に結露が発生しやすくなり、カビやダニが繁殖するリスクがあります。

ただし、現在の業務用加湿器には、高精度の湿度センサーが搭載されています。あらかじめ設定した目標湿度に達すると、自動で加湿量をセーブしたり、一時停止したりする「自動運転機能」が備わっています。この機能によって過度な加湿を防ぎ、窓ガラスの結露や壁面のカビ発生を抑えながら、適正な湿度を保ちます。

加湿器の必要台数は、床面積だけでなく天井高や換気状況などによって決まります。一般的なオフィス環境における設置台数の目安は以下のとおりです。

御社での判断が難しい場合は、お気軽に無料相談窓口へお問い合わせください。御社のオフィス環境をもとに最適なプランをご案内します。

職場の湿度を50～60％に保つ環境づくりは、公的機関が推奨する感染症対策の1つです。加湿器はそのための手段です。

しかし職場環境は、広さ・換気・暖房により湿度50～60％を維持するのは非常に難しいです。また、小型加湿器を複数台設置しても運用の手間がかかりすぎるという課題があります。

そこでおすすめなのが「業務用加湿器のレンタル」です。

業務用加湿器なら、湿度50～60％を維持できる加湿能力と衛生性を備え、さらには大容量タンクで給水などの運用負荷も軽減します。何よりも、レンタルならば感染症の流行期だけ導入でき、オフィスの環境や湿度の変化を見ながら必要に応じて加湿能力が異なる機種に入れ替えることも可能です。

無料相談も承っていますので、お気軽にお問い合わせください。