オフィスの乾燥対策 │ 業務用加湿器は必要？卓上との違いと選び方

加湿器を置いているのに湿度が上がらない場合、それはオフィスという空間特有の構造に原因があります。工夫だけでは解決が難しい3つの背景について解説します。

空気には、「温度が上がると、含むことのできる水分量が増える」性質があります。しかし、暖房をつけて室温を上げても、空気中の水分量は変わらず、湿度（相対湿度）だけが下がります。

特にビルの場合、一括で建物全体の温度管理を行うセントラル空調を導入していると、入居者側で温度や湿度を調整できません。業務時間中は暖房を止めることもできないため、個別での工夫で湿度を上げるのは困難です。

オフィスは家庭環境と比べ、そもそも空気中の水分が失われやすい条件が揃っています。主な理由は以下の3点です。

• 調理・入浴・洗濯などによる水蒸気の発生源が少ない
• 面積が広く、天井高がある
• ドアの開閉や、法令に基づく全館換気により室内の空気が常に入れ替わり、乾いた外気が流入しやすい

なお、家庭用加湿器に記載されている「適用床面積（適性湿度を保てる広さの目安）」は、天井高2.4m前後の一般住宅を基準に算出されています。容積が大きく、換気量が多いオフィス空間で家庭用を使っても、加湿能力（空気中に放出できる1時間あたりの水分量）が十分ではありません。

12月から2月にかけての冬本番は、1年の中で大気中の水分量がもっとも少なくなります。換気をしようと外気を室内に取り込むと、非常に乾いた空気がそのまま入ってくるため、しっかり加湿をしないと湿度は上がりません。

「11月までは気にならなかったのに、12月に入った途端、急に乾燥がひどくなった」と感じるのは、まさに冬の気候そのものがもたらす自然な現象です。決して設備の故障や異常ではありません。

冬のオフィスにおいて、湿度の低下は「居心地の悪さ」だけにとどまらず、従業員の健康や業務効率、設備の安定稼働など、幅広く影響を及ぼします。

空気が乾燥すると、喉や鼻の粘膜の働きが弱まり、ウイルスに対する防御機能が著しく低下します。

特に日本の冬は、乾燥しやすい特徴があります。対策をとらずにいると、喉や鼻、皮膚などの乾燥を引き起こし、風邪をひきやすくなるなど、健康へ影響するおそれがあります（※）。

結果、社内で風邪やインフルエンザなどの感染症が広がり、従業員の体調不良や欠勤リスクが高まる要因になります。

また、体調面への影響は、そのまま日々の業務パフォーマンスの低下へと直結します。

風邪などで欠勤が相次ぐと業務の進行が滞りやすくなるほか、目の乾きや皮膚のかゆみといった身体的な不快感は、業務への集中力を削ぐ要因につながりやすくなります。また、喉の不調は、打ち合わせや会議のスムーズな進行を妨げる原因にもなりがちです。

このように、オフィスの乾燥は従業員の体調不良を招くだけでなく、組織全体の生産性を低下させるリスクもはらんでいます。

労働安全衛生法に基づく「事務所衛生基準規則（第5条第3項）」では、次のように定められています。

「事業者は、空気調和設備を設けている場合は、室の気温が18度以上28度以下及び相対湿度が40％以上70％以下になるように努めなければならない。」

このように、オフィスには室温だけでなく、湿度にも明確な基準が設けられています。しかし、労働安全衛生総合研究所の「冬季のオフィス環境における低湿度の実態と対策について」（※）では、以下のような実態が指摘されています。

「相対湿度の『40％以上70％以下』に関してはご存じの方が少なく、かつ、冬季については『40％以上』の基準を満たしていない状況が多く見られるということが従来から報告されています。」

先述したとおり、オフィスは構造的に乾燥しやすい環境です。特に暖房を稼働させた場合、十分かつ適切に加湿を行わないと、湿度が著しく低下することが珍しくありません。つまり、「知らず知らずのうちに法令の基準未達に陥っていた」というオフィスが非常に多いということです。

実務上、風邪やインフルエンザなどの感染症対策や、結露を防いでオフィスの快適性を保つ観点から、湿度は「40～60％」を目標値とすることが推奨されています。

オフィスの乾燥対策は、従業員の快適性を高める福利厚生にとどまりません。法令基準を満たし、体調不良による業務停止リスクを防ぐための「管理者としての責務」であり、必要不可欠な取り組みと言えます。

※独立行政法人 労働者健康安全機構　労働安全衛生総合研究所「冬季のオフィス環境における低湿度の実態と対策について」

厚生労働省が実施した「特定建築物立入検査等」の結果によると、室温や二酸化炭素濃度といった項目と比較して、「相対湿度」の不適合率（基準を満たしていない割合）が際立って高いという事実が報告されています。

特に、暖房を本格稼働させる冬季（12月～3月）において、その数が跳ね上がる傾向が明確に示されています。

※ 不適合率：事務所衛生基準規則等が定める相対湿度の基準（40％以上70％以下）を満たしていない割合
※ 暖房期：12〜3月
※ 2006〜2008年度は東京都全体、2009〜2013年度は多摩地区を除く特別区・島嶼地区のデータ
※ 2010・2011年度は暖房期のデータなし
出典：東京都健康安全研究センター「ビル衛生管理講習会資料」のデータをもとに作成（労働安全衛生総合研究所「冬季のオフィス環境における低湿度の実態と対策について」安衛研ニュースNo.75〈2014年〉図2を参照）

このデータが示すとおり、冬にオフィスの湿度が基準を下回るのは、自社だけの課題ではなく、日本の冬の気候とオフィスの環境が引き起こす「構造的な課題」と言えます。

この状況を解決するには、空間全体に潤いが行き届く実効性のある対策を講じることが重要です。

空気が乾燥すると静電気が発生しやすくなり、精密機器へ思わぬ影響を及ぼします。

例えば、パソコンに静電気が帯電することで誤作動やデータ破損につながるおそれがあります。また、複合機やプリンター内部では用紙同士が張り付き、紙詰まりを引き起こすこともあります。

そのようなトラブルが起こるたびに、書類の発行作業が滞り、タイムロスを生む可能性があります。

こうした設備トラブルや業務停止リスクを未然に防ぐ根本策は、オフィス全体の湿度を適切な基準まで引き上げることです。

オフィスの乾燥対策として現場で思いつく方法は、「卓上加湿器」や「濡れタオル」などではないでしょうか。しかし、これらの方法ではどれだけ数を増やしても湿度が上がらないという経験をされた方が多いはずです。ここでは、その理由について解説します。

卓上加湿器や濡れタオルなどの乾燥対策は、個人の周辺を一時的に潤す点においては有効です。しかし、フロア全体をカバーする手段としては限界があります。

特に普及している「卓上加湿器」は、タンク容量が400～500ml程度、1時間あたりの加湿量も一般的な家庭用据え置きタイプの1/10以下です。従業員の周辺をピンポイントで潤すのには適していますが、オフィス全体の湿度を上げるだけのパワーを持ち合わせていません。

「加湿器は意味がない＝加湿器を置いても湿度が上がらない」と感じる原因は、オフィスの環境に対する「加湿能力（ml/h）のミスマッチ」にあります。

家庭用は、ハイパワーモデル（1,500ml/h）であっても、加湿できる床面積は約42～69㎡（25～42畳）です。しかし、10～30名の従業員が常駐するオフィスは、床面積が広いだけでなく、天井も高く、空間容積は一般住宅よりも遥かに上回ります。さらに、オフィスは乾燥しやすい上に、換気システムが常時稼働しているため、加湿された空気が外へと排出されます。

これまで講じた対策で湿度が上がらなかったのは、決して加湿器選びの判断を誤ったわけでも、使い方を間違えたわけでもありません。加湿器が持つ加湿能力以上に、オフィスが乾燥していたためです。

実際に、多くのオフィスがさまざまな試行錯誤を経て、最終的に業務用加湿器へと切り替えたことで乾燥問題を解決しています。

某社は、非常に乾燥しやすい環境で、家庭用を複数台設置するなど、どのような手段を講じても湿度が40％以上になることはありませんでした。

そこで、ハイパワーの業務用加湿器に切り替えたところ、湿度が適正基準で安定しました。喉や目の乾燥といった業務中の不快感も解消され、快適な職場環境を保てるようになりました。

オフィスの乾燥対策で重要なのは、加湿器を「何台置く」ではなく、「空間の容積と換気量に見合った加湿能力を選ぶ」に尽きます。

オフィス全体の湿度を基準値まで引き上げるには、圧倒的なパワーを誇る「業務用加湿器」の導入が不可欠です。ここでは、家庭用との違いや選び方、オフィスに適した加湿方式について解説します。

業務用、家庭用、卓上では、対応できる空間規模だけでなく、給水頻度などの運用管理にも大きな違いがあります。

オフィスに合った加湿能力を選ぶ際には、床面積だけでなく、天井の高さ、空調・換気設備なども加味します。

まずは、次の2ステップで現状と必要な加湿能力を見極めましょう。

フロアの中央や窓際など、エリアごとの実際の湿度を把握します。

床面積に加え、天井の高さ、空調の風量、換気量を考慮して、必要なスペックを割り出します。

なお、広さと加湿能力の目安は以下のとおりです。

「自社のフロアに適した加湿能力がわからない」という場合は、当社の無料相談窓口へお気軽にお問い合わせください。専門スタッフが最適な加湿能力をご提案します。

業務用加湿器にはさまざまな加湿方式があります。なかでも、多くの従業員や来客が行き来するオフィスにおいて支持されているのが「ハイブリッド式（気化式×温風）」です。

ハイブリッド式は、水を含んだフィルターに温風を当てて水分を気化させて加湿する仕組みです。水滴をそのまま噴霧しないため、設置した周辺の床やデスク上の書類を濡らしません。また、吹出口が熱くならないため、万が一触れてもやけどの心配もありません。人が行き交う通路付近に設置しても安心です。

さらに、当社がご提供するモデルは、雑菌などの発生・繁殖を抑える「トリプル抗菌機能（抗菌トレイ・抗菌気化フィルター・抗菌エアフィルター）」を備えています。そのため、水を加熱しなくても雑菌やカビが拡散されにくく、衛生的に利用できます。

なぜ、当社でそのような機種を用意しているのか。

レンタルサービスは、メーカーや機種にこだわらず、すぐ導入できる点がメリットです。しかし、利用される方全員が取扱説明書や注意事項に目を通すとは限りません。

だからこそ当社では、「どなたでも安心して使えること」を法人向け業務用加湿器における最重要選定基準にしています。その最適解が「ハイブリッド式」なのです。

当社では、広さやレイアウトに応じた柔軟なアイデアによって、乾燥トラブルを解決した事例が多数あります。

50名規模の広々としたオフィスを構えていた某社では、空間が均一に加湿されないことにお困りでした。特に、フロア周辺にある空調機器の近くは、非常に乾燥した空気が出てくるとのことで、体調を崩す従業員が少なくありませんでした。

そこで、フロアの中心付近に、空間全体をカバーする67畳用の大容量業務用加湿器を1台、フロアの端とエントランスに18畳用の小型加湿器を数台設定しました。

加湿能力が異なる2種類の機種を組み合わせたことで、フロア全体の湿度を均一に保ち、乾燥によるリスクを改善できました。

テナントビルに入居されていた某社の会議室は、セントラル空調のため、個別で暖房調整ができない環境でした。なかでも、寒さが厳しい日は勢いよく排出される温風で、喉を痛める従業員が絶えませんでした。

会議室の広さは8畳ほどでしたが、強力な暖房に負けず短時間で加湿できるよう、あえて42畳用の業務用加湿器をご提案しました。

導入後は、暖房を強く稼働させる日であっても適正な湿度が保たれ、喉の不調を訴える声は上がらなくなりました。

冬季の温度ムラを解決するため、カーボンヒーターの導入をご提案しました。加えて、カーボンヒーターの導入による空気の乾燥を防ぐため、業務用加湿器も併用導入し、快適な温度・湿度へ改善した事例もあります。

賃貸オフィスに業務用加湿器を導入する際、さまざまな制約があるため、天井埋込型といった大掛かりな工事が必要な機器は設置が困難です。しかし、「可搬型」であれば賃貸特有の制約をクリアしながら手軽に導入できます。

「オーナーや管理会社に相談しても、工事の許可が下りなかった」という場合、床に設置するだけの「可搬型」なら導入できます。また、以下の4つの制約もクリアできます。

可搬式は、配管工事や壁への穴あけが一切不要です。退去時に業務用加湿器を持ち出せばいいだけなので、原状回復の心配がありません。

可搬式は、ビルのセントラル空調や共用設備に影響を与えることなく、室内独立型の設備として単体で稼働できます。

当社でご提供している可搬式の業務用加湿器は、一般家庭に設けられている「単相100V」のコンセントで使用できます。業務用の動力電源（三相200V）への変更工事は不要です。

可搬型はキャスターが付いているので、1人でも簡単に移動できます。業務導線やレイアウト変更、一時的な移動にも柔軟に対応できます。

加湿器が必要となるのは、空気の乾燥が本格化する11～3月の間のみです。限られた期間だけ使用する場合、「購入」と「レンタル」のどちらが合理的かを比較してみましょう。

以上より、レンタルの合理性をご理解いただけたのではないでしょうか。

とはいえ、「自社のオフィスで実際に効果を得られるのか」「日々の管理にどれくらい手間がかかるのか」といった懸念が残るはずです。

その点も、レンタルなら保守費用も込みで月額7,000円～と、初期費用を抑えて導入できます。まずは、今冬の1シーズンだけレンタルで試してみてはいかがでしょうか。

ご相談からシーズン終了後の回収までの流れは以下のとおりです。

また、ご相談時に以下の情報もお伝えください。御社にジャストフィットする最適なプランをスムーズにご案内できます。

• オフィスの広さ
• 天井の高さ
• 空調の種類（個別空調、セントラル空調など）
• フロア内の在室人数
• 利用したい期間

労働安全衛生法に基づく事務所衛生基準規則では、「40％以上70％以下」を維持するよう努めることが定められています。ただし実務上は、風邪やインフルエンザなどのウイルスの活性を抑え、また結露を防いで空間の快適性を保つ観点から、「40～60％」を目標値とすることが推奨されています。

現在の業務用加湿器には、高精度の湿度センサーが搭載されています。設定した目標湿度に達すると自動で加湿量をセーブ、または一時停止する「自動運転機能」が備わっています。

この機能により、過度な加湿による窓ガラスの結露や、壁面のカビ発生を未然に防ぎ、常に適切な湿度をキープするので、安心してお使いいただけます。

加湿器の必要台数は、床面積だけでなく天井高や換気状況などによって決まります。一般的なオフィス環境における設置台数の目安は以下のとおりです。

御社での判断が難しい場合は、お気軽に無料相談窓口へお問い合わせください。御社のオフィスフロアの状況をもとに最適なプランをご案内します。

業務用加湿器1台のみの導入が可能です。

これまでも「セントラル空調で会議室への温風が強くて喉を痛める従業員が頻発した」といったケースに対応した実績があります。

空間の条件に合わせて可搬型の業務用加湿器のご提案が可能です。キャスター付きのため、導入したい場所へその都度移動させて使うといったスポット運用も行えます。

給水タンクが大容量の業務用加湿器であれば、1日1回の給水で長時間の連続稼働が可能です。始業時に水を入れておけば、終業時まで水を補充する必要はありません。

また、レンタル料には保守費用が含まれています。返却後の分解清掃、フィルター交換などは当社で行うため、お客様側でメンテナンス作業をご負担いただく必要はありません。

オフィスの乾燥問題は、オフィス特有の空調や建物の構造が原因であり、卓上加湿器などでは空間全体の湿度を上げることはできません。

しかし、労働安全衛生法に基づく事務所衛生基準規則では、オフィスの湿度は40％以上70％以下を維持することが定められています。感染症や業務効率の低下を防ぐためにも、乾燥対策は管理者の責務と言えます。

そこで、オフィス全体を確実に潤すには、業務用のハイパワー加湿器が不可欠です。乾燥が気になる冬の数か月間だけ導入する手段として、工事不要の可搬型をレンタルするのが最適です。